外国人材が長く働きたい会社とは?企業に求められる環境づくりと制度の活用
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グローバル人材育成に積極的な企業の事例をご紹介
1884年に大阪商船として誕生以来、130年余の歴史を有する株式会社商船三井は海運業を中心にグローバルな事業展開を図り、多彩な分野で展開する世界最大級の総合海運企業として知られています。
同社はグループの長期ビジョン「世界の海運をリードする強くしなやかな商船三井グループをめざす」を実現し、向かうべき方向性の明確なビジョンを伝えるため、グループの全役員・社員の行動指針“MOL CHART”を制定しています。
また、「One MOLグローバル経営塾」など、多種多様なグローバル人材育成プログラムを積極的に実施しています。
本記事では、同社の推進するグローバルな人材育成と課題について具体例を交えて紹介していきます。
画像引用:産労総合研究所
東京都 :1942年 設立
事業概要 :総合海運業
①2015年にグループ共通の価値観、また人材育成の方針でもある「MOL CHART」を制定しました。国内外を問わず、社員一人ひとりの日々の業務遂行や判断に際しての行動指針となるとともに、同社のめざす自律自責型人材の育成にも活用されています。
②同社は次世代を担うグローバル経営幹部育成のために社内スクール「One MOLグローバル経営塾」を開催しています。役員をメンターに迎え、グローバルリーダーとしての目線を学びながら、10年先を見越したテーマを提言としてまとめていきます。この経営塾はメンターと参加者の双方にとって直接意見を伝えることが出来る貴重な場となっており、相互理解の欠如から来る本社への不満の解消、人事データだけではとらえきれない人材の見極め、信頼で結ばれる人材プールの構築といった、数々の効果を実感しています。
③「One MOLグローバル経営塾」の参加候補になる前の階層に対しても、語学講座や海外赴任研修、経営リテラシーを学ぶ「経営スクール」などを通じて、グローバル人材の育成を図っています。一方、グローバル人材育成全般の課題として人材のタレントマネジメントが挙げられ、同社で海運の基礎を学んだ後に転職していくケースが多い海外の比較的若い層の社員をどう定着させ、育成していくかが課題です。
配信元:産労総合研究所
公開日:2019/1
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