大企業で9割が前向き姿勢、海外IT人材活用が日本企業の現実戦略に

紹介

国内のIT人材不足が加速し、従来の採用・育成施策では需要を満たせない現実が迫っています。

その中で、日本企業、特に大企業が海外ITエンジニアの採用を「現実的な戦略」と位置付ける動きが顕著になっています。
グローバル人材活用はもはや一部の選択肢ではなく、競争力維持のための必須施策となりつつあります。

本記事では、海外IT人材の採用に関する動向と、組織として注視すべきポイントについてご紹介します。

ポイント

IT人材不足が海外採用シフトを加速

日本のIT人材不足は2040年に最大73.3万人に達する見込みで、構造的な課題となっています。

新卒採用やリスキリングだけでは需給ギャップを埋められず、スキル重視・国籍不問の採用方針が広がっています。

海外人材の採用は「必要」と答えた企業が全体で58.8％に上り、危機感が現実的な行動へと結びついています。

画像引用：HRpro

大企業ほど積極姿勢が鮮明

従業員1,000名以上の大企業では、海外IT人材の採用を「必要」と考える割合が73.7％、すでに採用済みまたは前向きな企業は89.5％に達しています。

人材競争が激化する中、大企業はより早期にグローバル人材確保へ舵を切り、経営課題として明確に位置付けています。

画像引用：HRpro

経営層で進む“海外人材活用＝現実策”の定着

DX推進やデジタル競争力強化において、IT人材確保は不可避の課題です。

今回の調査からも、経営層や人事現場で「海外人材活用が唯一の現実的解」との認識が急速に広がっていることが読み取れます。
今後は自社の職種別人材構成を見直し、海外人材活用を前提とした採用・育成戦略の再設計が求められいると言えるでしょう。

調査詳細

調査概要

日本企業におけるIT人材不足と海外IT人材活用の実態

調査対象

人材採用担当者500人

調査時期

2025年03月

概要

配信元：HRpro

公開日：2025/07/30

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