海外就職に関するZ世代の意識調査、過半数「海外で働きたいと思わない」低下する海外志向の理由とは
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この度、外国人材と共に働く日本人意識調査が実施されました。
近年、グローバル化の進展や深刻な人手不足を背景に、外国人材を積極的に採用する企業が増加しています。
実際に、企業は外国人材とどのように協働し、どのような課題に直面しているのでしょうか。
本記事では同調査結果をもとに、外国人材を採用する企業および日本人社員の実態とその課題についてご紹介します。
人事部や海外事業部の方は、グローバル人材採用の参考記事としてお役立てください。
多くの企業が外国人材の採用により「人手不足が解消された」と回答しています。さらに、外国人材はグローバル展開や、多様性、多言語によるコミュニケーションの基盤強化に寄与しており、半数以上の企業がその価値を評価しています。
しかし、外国人材を採用した後、長期的な定着やキャリア形成支援に課題を抱える企業は依然として多くあり、異文化の背景を持つ社員が長く定着し、成長を遂げるためには、困ったときにすぐに相談できるサポート体制、長期的なキャリア形成につながる育成支援が重要だと言えます。
画像引用:東奥日報社
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一方で、外国人材との協働における最も大きな課題は「言語の違いによるコミュニケーションの難しさ」および「文化・ビジネスマナーの違い」です。
これらの課題が業務における障壁となる場合が多く、企業にとっては、言語能力に加えて、外国人材の日本のビジネス慣習やコミュニケーションスタイルへの適応が課題となります。
特に、外国人材が「暗黙の了解」や「ホウレンソウ(報告・連絡・相談)」といった日本企業ならではのビジネス慣習を理解し適応するためには、企業側の丁寧なサポート体制や社内研修の実施が不可欠です。
画像引用:東奥日報社
外国人材の国籍については、『中国人(40.4%)』と回答した方が最も多く、次いでベトナム人、アメリカ人となり、アジアを中心にグローバルな人材を積極的に採用していることが示されました。
職場内で使用されている言語については『日本語(88.1%)』と回答した方が最も多く、次いで英語、中国語となりました。多くの外国人材が日常会話以上の日本語力を身に付けており、職場でのコミュニケーションに大きな問題はないことが伺えます。
一方で、業務によっては高度なコミュニケーション能力が必要な場合も多く、企業側も外国人材を採用する際、一定の日本語能力を基準にしている可能性が示唆されました。
画像引用:東奥日報社
外国人材と共に働く日本人意識調査
2024年9月6日(金)~2024年9月7日(土)
1,007人
インターネット調査
配信元:東奥日報社
公開日:2024/10/10
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