テルモ(株)「あたり前」を覆す枠に囚われないグローバル人事戦略とは

第一次大戦後の1921年、北里柴三郎博士をはじめとする医師たちが、良質な体温計を製造するために立ち上げた「赤線検温器株式会社」、この会社が現在の医療機器メーカー、テルモ株式会社に繋がります。

コロナ禍では、同社の体外式膜型人工肺「エクモ（ECMO）」が重症患者の治療に使われました。パンデミックを経たいま、世界160以上の国と地域で事業を展開しているテルモはグローバル企業としてどのような発展を遂げているのでしょうか。

本記事では、同社が取り組む活動について具体例を交えてご紹介します。
人事部や海外事業部の方は、参考記事としてお役立てください。

ポイント

3万人以上もの社員を抱える同社は、世界中の拠点で様々な事業を展開しており、集まる人財も8割が外国籍と多様です。

そんなテルモにおいて国内外の拠点で必要となるのが、世界中の仲間と足並みを揃え、事業や組織を牽引するグローバルリーダーの存在です。

同社ではグローバルリーダー研修をはじめとし、さらなる人財育成のためにさまざまなプログラムを展開、事業や国籍を超え世界中の社員と一緒に学びを得る機会が設けられています。

テルモでは、多様な人財が能力を発揮できるよう異文化に対する理解を深める研修も展開しています。

パンデミックをきっかけにリモートワークが浸透し、日本にいながらグローバルな交流をする機会が格段に増えました。
そこで始めたのが「異文化コミュニケーション研修」です。
さまざまな習慣や価値観の違いを前もって学んでおくことで、グローバルなコミュニケーションを円滑に進めることが狙いです。

また、同社では日本にいる外国籍の社員との個人面談を行っています。
海外の視点が入ることで、従来「あたり前」になっている常識が覆され、多くの気付きを得ることが可能となります。

人種も性別も年齢も超えて能力を発揮できる環境をつくるには、広く意見を聞き入れ、必要に応じて改善していくことが最も重要であると言えるでしょう。

テルモが目指す多様性は、グローバルな多様性だけではありません。
同社は2026年までに女性管理職比率を13％まで引き上げることを目指しており、この目標を達成するためにも、テルモは女性も活躍できる環境整備を推進しています。

また、職種や時代によって求められる人物像は変化することから、枠に囚われることなく人財を採用する事が重要であり、それを通じてより多様性のある企業風土が醸成されると考えます。

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