三井物産グループ、グローバルなビジネスモデルを支える組織体制とは

三井物産グループでは、中期経営計画2026・Corporate Strategy②において、ビジネスモデルとして「創る・育てる・展（ひろ）げるの推進」を設定しています。

複雑化する社会課題への現実解の提供に貢献するために、産業横断的な事業群の形成を通じてより大きな価値を持続的に創出していきます。

本記事では、三井物産グループのビジネスモデルとその実現に向けた取組ついて具体例を交えてご紹介します。
人事部や海外事業部の方は、参考記事としてお役立てください。

ポイント

三井物産グループではビジネスモデル実践のため、事業と地域を2軸とした柔軟で機動的な連携を可能とする事業本部体制・グローバルマトリクス体制を採用しています。

16事業本部を中心としたグローバル展開において、事業本部間や地域間の組織の垣根を下げ、国や各地域と産業横断的な三井物産グループの強みを融合し、複雑化する社会課題に対してその時点で考え得るベストな現実解を提供します。

三井物産グループの人材マネジメントは、グローバル・産業横断的な提案力の高度化を実現する事業本部体制・グローバルマトリクス体制と連動し、事業軸・地域軸を融合させたグローバル・グループ人事体制のもとで行われています。

グローバル・グループ人事体制は、CoEとHRBP、OPEからなり、これら組織機能が三位一体となって、価値創造を担う世界中の多様な社員の育成や活用を推進する戦略や施策・環境整備に取り組んでいます。

日本に拠点を置く各事業本部、コーポレート部署及び海外拠点を司る地域本部や地域ブロックは、COE、HRBP、OPEと連携し、当該専門領域（部門コード）で活躍する人材をプロフェッショナルに育てる役割を担っています。

これらのグローバルマトリクス体制での人材マネジメントの取組みは、CHRO（人事管掌役員）を通して経営層に定期的にレポートされ、人材戦略や人事体制の改善・決定につながっています。

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