グローバルビジネスで英語が通用する人材は7％、日本人の英語スピーキング力の実態

紹介

日本人のビジネスパーソン42万人から蓄積した大規模受験データが調査・分析され、日本人の英語スピーキング力の実態と課題が明らかになりました。

本記事では、同調査結果のポイントを紹介します。
人事部や海外事業部の方は、グローバル人材採用の参考記事としてお役立てください。

ポイント

ポイント①

2020年6月の提供開始から4年、日本人のビジネスパーソン42万人が受験しており、その結果はスピーキング力はCEFRレベルで「A2High」が最多であり、英語で何らかの業務ができるレベルには達していない事が明らかになりました。

グローバルビジネスで通用するレベルである「B2」以上に達した割合は7%にすぎず、「B2」以上が1/4を超える海外受験者と比較するとその差は歴然としています。

画像引用：毎日新聞

ポイント②

受験者の業種・職種・役職別に、業務で英語を使うのに最低限必要なレベルである「B1」、英語で責任ある仕事ができるレベル「B2」、それぞれのレベルにどれくらいの人数がいるのか分析を行なった結果、「B2」以上のレベルの割合が多い職種は、人事・採用、コンサルタント、マーケティングでした。

グローバル関連の事業・業務を行う部署と、企業全体のレベルを比較した結果、グローバル関連の部署の方がスピーキング力はやはり高いものの、グローバルビジネスで通用する「B2」以上の人は1割程度であることが分かりました。これにより、グローバル関連の業務を担当していながらも、まだまだスピーキング力が不足していることが分かりました。

画像引用：毎日新聞

ポイント③

TOEICと「PROGOS(R)」の両方を受けた69,350人の受験データを活用し技能間の比較分析を行った結果、リスニング力とリーディング力が「B2」以上の人でも相応のスピーキング力を持つ人は18%、「B1」レベルを持つ人で比較した場合は47%でした。
これにより、依然としてリスニング・リーディング力とスピーキング力の間には大きな差があり、英語を使ってビジネスができるか判断するには、スピーキング力も測定することが重要であることが分かりました。

今回の結果から、日本企業のグローバル展開への動きが活発になっているにもかかわらず、それを担うべき人材の英語力、特にスピーキング力が追い付いていないことが明らかになりました。

また、学生・役員と比較すると、実務を担う一般社員・管理職のスピーキング力は低く、語学力の面でもグローバル戦略の実効性を裏付ける人材の育成・確保の必要性が浮き彫りになったと言えます。