報酬へ関心は意欲の表れ、ソーシャルインパクト・フレーミングが賃金にもたらす影響とは

紹介

企業が社会的意義を強調することには一定のメリットがありますが、同時に従業員の賃金に関する交渉を自重し、時に報酬面で不利益をもたらす可能性があります。
本記事では、このような事態に陥る原因とその対策について解説します。

人事部や海外事業部の方は、参考記事としてお役立てください。

ポイント

①ソーシャルインパクト・フレーミング(社会的意義の重視)は拡大傾向にあるようです。企業の社会的意義を強調することで社会に貢献したいという組織の真剣な思いが明らかになり、従業員に仕事に対する充実感が生まれます。一方で、このような組織において従業員は賃上げ交渉がしにくくなり報酬面で不利益が生じる恐れがあることが明らかになりました。

②社会的意義を強調する企業において高い賃金に関心を示すことは組織の規範に反すると感じられるため、求職者はその交渉を自重する傾向にあります。その背景には仕事に物質的見返りを求める従業員は仕事そのものへのモチベーションが低いという昔ながらの先入観があるようです。また、この状況が影響を及ぼすのは金銭的報酬に関する交渉のみで、休暇や医療といった非金銭的報酬についての影響はないようです。

③報酬に関心を示した求職者を先入観から不採用にすれば、仕事に情熱を抱く有能な人材を逃してしまうという事態に繋がりかねません。このような事態を避けるため、求職者自身の交渉スキルの向上だけでなく、企業側にも研修等を活用して組織の古くからのバイアスを取り除くことが求められます。組織はビジネスに倫理的にアプローチする事で、ソーシャルインパクト・フレーミングが報酬を抑えるツールになってしまう事態を避けられるでしょう。