三井物産の人的資本戦略、世界で活躍する「個」を育てる人材育成とは

紹介

「人の三井」と評される三井物産、創業以来『人』こそが持続的な価値向上の源泉と考え、人材主義や人材投資を重視してきました。

本記事では、人的資本経営を実効性のある施策へつなげ、人材の潜在力を発揮できる職場づくりを実現するための同社の取組について紹介しております。

人事部や海外事業部の方は、参考記事としてお役立てください。

ポイント

①入社年次や年齢に関係なく、能力や意欲のある社員がグローバルな土俵でチャレンジ出来る風土づくりを目指して作られた同社の『キャリアチャレンジ制度』。室長クラスから部長クラスへの挑戦のみならず、若手から管理職へ挑戦する社員が多く、日本・米国・欧州・中東・南米など、世界中の関係会社で社長を含む重要なポジションに若手社員がチャレンジしています。

②同社が人材戦略の中核に据えるのが『強い「個」の育成』です。世界中でビジネスを手掛ける同社では、入社5年目時点で41％、10年目時点で78％の社員が海外での勤務を経験しています。若手社員の海外経験促進のために独自の『海外研修員・修業生制度』を設置しており、語学習得だけでなくその国の文化への理解を高めることや人的ネットワークの構築を目的とし英語圏以外を主とする国へ若手社員を派遣しています。

③今春から、全ての上場企業が人的資本の情報開示を義務づけられるようになった流れを踏まえ、同社は9月に『人的資本レポート2023』を初めて発行しました。人的資本に関するデータを可能な限り連結ベースで開示するとともに、同社の創業以来重要視してきた人材主義に基づく人材戦略や施策が当社の価値創造につながる構図を示すことで、同社への理解が深まることが期待されます。