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アメリカでは製造、運輸、医療、教育、サービスなどの業種で、約半数の労働者が現場での業務に従事しています。
それらの労働者の多くが柔軟性と自律性を求めており在宅勤務を望んでいます。
本記事では、休暇や週4日勤務などリーダーが提供し得る柔軟な働き方について解説します。
人事部や海外事業部の方は、グローバル人事戦略策定等の参考記事としてお役立てください。
①グローバル企業の人事責任者150人に、現場勤務の従業員に対して提供を検討している柔軟な働き方について尋ねたところ「時々リモートワークができる」「複数の拠点で働く」などの回答が挙げられました。一方現場勤務の労働者5700人以上に会社が提供している選択肢について尋ねたところ最も多かった回答は「ドレスコードの緩和」次いで「フレキシブルな始業・終業時間」となりました。さらに転職の理由になり得る選択肢を尋ねたところ「有給休暇または休暇の増加」「週4日勤務」が上位に挙げられ、いずれも企業が提供する選択肢の中で最も多いものではありませんでした。
画像引用:Harvard Business Review
②従業員のウェルビーイングのためには、休暇や週4日勤務だけでなく組織へのエンゲージメントを高める事も重要な要素となります。週4日勤務が注目を集めている昨今、現場勤務で週4日勤務を選択している人は離職率が低くウェルビーイングがより高いことが調査で示されており、これは、リモートワークの選択肢を持たない人にとっても同様のメリットがあることを示唆しています。週4日勤務によってエンゲージメントが高まると断言は出来ませんが、仕事に対するモチベーションを高め、成長する機会を増やす可能性は十分にあると言えるでしょう。
③リーダーには柔軟な働き方の選択肢を従業員を巻き込んで検討する事が求められます。現場勤務、リモート勤務にかかわらずリーダーによるパフォーマンスマネジメントを通じて仕事が個々の生産性を高め、協働的で、顧客にとって高い価値を持ち、従業員の生活全体を向上させるものであることが重要です。それが実現できているか否かが柔軟な働き方の選択肢が機能しているかどうかの究極の指標となるでしょう。
配信元:Harvard Business Review
公開日:2023/07/29
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