2026.10.29
「日本の売り方」を脱し、海外で受注を積み上げる営業の仕組みをつくる ― 『海外事業❛実践❜MBA：営業』Eラーニング新シリーズ提供開始
グローバル人材育成・研修業を手掛けるインサイトアカデミー株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役：金 珍燮）は、オンライン研修サービス「INSIGHT ACADEMY Eラーニング」において、新シリーズ『海外事業❛実践❜MBA：営業』（全7講座）を提供開始しました。
『営業』シリーズ（全7講座）は、『海外事業❛実践❜MBA』の講座群として、「経営・事業戦略」（全7講座）「商品・サービス開発」（全6講座）「マーケティング」（全15講座）に続く第4弾にあたります。
本リリースのポイント
・新シリーズ『海外事業❛実践❜MBA：営業』（全7講座）を提供開始。
・日本で通用した営業の進め方が海外でそのまま成果につながるとは限らない——現地の商習慣・意思決定構造を前提に、営業活動を組み立て直す視点を提示。
・セールスモデル設計、パイプライン管理（商談管理・予測）から、顧客開拓・提案営業・交渉・契約締結まで、新規顧客獲得のプロセスを体系的にカバー。
・アカウントマネジメント・チャネルセールス管理まで扱い、既存顧客との取引拡大や販売パートナー経由の販売まで全7講座で網羅。
背景：海外で受注を伸ばし続けるには、現地市場を前提に営業の仕組みを組み直す必要がある
海外事業では、日本で成果を上げてきた営業の進め方——顧客との関係づくり、提案の組み立て方、交渉や契約の進め方——をそのまま持ち込んでも、同じ成果が出るとは限りません。商習慣や顧客ニーズ、意思決定の構造が日本とは異なるためです。
現地で成果を出し続けるには、どの顧客層をどう攻めるかというセールスモデルの設計から、商談の管理と予測、新規顧客の開拓、提案・交渉・契約、さらに既存顧客や販売チャネルの管理まで、営業活動を一貫した仕組みとして組み立てることが欠かせません。
「営業」シリーズは、海外営業に関わる駐在員・本社担当者・国内メンバーが、新規顧客獲得から既存顧客との取引拡大までを推進する実践知を、営業の全工程に沿って学べるよう設計しています。
「海外事業❛実践❜MBA：営業」シリーズとは
『営業』シリーズは、海外の営業活動に関わる駐在員・本社担当者・プール人材が、新規顧客の獲得から既存顧客との取引拡大までを学べる全7講座です。
『営業』シリーズの概要
対象者
現地で営業を率いる駐在員、本社の営業・海外事業担当者、将来の赴任候補（プール人材）
学び方
各講座を「一般的な業務プロセス → 海外でつまずきやすいポイント → 具体的な解決策」の型で解説
身につく力
日本流の営業をそのまま持ち込まず、現地の商習慣・意思決定構造に合わせて営業を組み立て直す判断力
講座構成：営業プロセスに沿った全7講座
| フェーズ | 講座 | 主な内容 |
|---|---|---|
| 営業モデル設計 | セールスモデル設計 | 現地の顧客層に合わせ、誰に・どう売るかを決める |
| パイプライン管理 | 商談を可視化し、受注見込みを予測する | |
| 新規顧客獲得 | 顧客開拓 | 新しい顧客との接点をつくり、商談につなげる |
| 提案営業 | 顧客の課題を捉え、響く提案に組み立てる | |
| 交渉・契約締結 | 現地の商習慣を踏まえて条件交渉・契約を進める | |
| 既存取引拡大 | アカウントマネジメント | 既存顧客との関係を深め、取引を拡大する |
| チャネルセールス管理 | 代理店・販売パートナー経由の販売を管理する |
『海外事業❛実践❜MBA』シリーズ展開
第1弾 経営・事業戦略（7講座）→ 第2弾 商品・サービス開発（6講座）→ 第3弾 マーケティング（15講座）→ 第4弾 営業（7講座）
こんな活用が可能です
『海外事業❛実践❜MBA』を含む「INSIGHT ACADEMY Eラーニング」は、海外赴任者・駐在員の育成をはじめ、本社の海外事業担当者、次世代グローバル人材候補、国内社員など、海外事業に関わる幅広い人材の育成にご活用いただけます。個人の実務知識強化から、企業全体のグローバル人材の母集団形成まで、幅広い育成課題に対応します。
・海外赴任候補者の事前学習
・海外駐在員の実務知識強化
・本社の海外事業担当者のスキル強化
・次世代グローバル人材候補の育成
・国内社員の自己啓発・グローバルリテラシー向上
・グローバル人材の母集団形成・プール人材育成
『海外事業❛実践❜MBA』とは：世界の「MBA知」を、海外現地事業を動かす「実践知」へ
本シリーズは、MBAで学ぶ経営の体系を、海外事業のリアルな課題に適用して学べるオンライン講座です。現場で成果を出す真のグローバル人材の創出を目指します。
特長は次の4点です。
1. 役割拡大に対応する、経営知識・マネジメント知識・実践知を体系的に習得
2. 既存の知識を、海外事業の現場で活かせる実践知へ転換
3. 国内で培った専門性を、海外事業で通用する実践知へ拡張
4. 海外赴任候補・駐在員をはじめ、本社の海外事業人材・次世代グローバル人材の育成にも幅広く活用
人事・グローバル人材育成のご担当者様向けに、海外駐在員の現状や異文化理解のフレームワークなどをまとめた「お役立ち資料」も無料で公開しています。
▶ グローバル人材育成 お役立ち資料を見る