2026.07.10
「海外事業❛実践❜MBA」新講座『経営ビジョン・方針策定』を公開しました ― ビジョンを海外現地の「判断軸」に
グローバル人材育成・研修業を手掛けるインサイトアカデミー株式会社(本社:東京都港区新橋、代表取締役:金 珍燮)は、オンライン研修サービス「INSIGHT ACADEMY Eラーニング」の新講座シリーズ『海外事業❛実践❜MBA:経営・事業戦略』(全7講座)のうち「経営ビジョン・方針策定」を提供開始しました。
海外現地法人を率いる駐在員・経営幹部はもちろん、本社で海外事業を支える担当者や、次世代のグローバル人材候補(プール人材)・国内社員まで、経営ビジョンを海外事業の現場で使える「判断軸」に変える方法を学べる内容です。
本講座は「経営ビジョン・方針策定に関する一般的なプロセス」「海外現地ビジネスでつまずきやすいポイント」の2部構成です。プレビュー動画は、以下より無料でご覧いただけます。
本リリースのポイント
・『海外事業❛実践❜MBA:経営・事業戦略』シリーズ(全7講座)から「経営ビジョン・方針策定」を提供開始
・経営ビジョンを「掲げる言葉」で終わらせず、海外現地で迷ったときに使う「判断軸」へ変えることがテーマ
・「きれいな言葉」で終わりがちなビジョンを、現地スタッフの具体的な行動基準(やること・やらないこと)へ翻訳する手法を解説
・本社ビジョンの「変えてはいけない部分」と「現地で解釈してよい部分」を切り分け、駐在員が「意味の翻訳者」として機能する考え方を提示
「経営ビジョン・方針策定」とは:ビジョンを現地の「判断軸」へ変える実践講座
経営ビジョンは、日本本社では当たり前のように語られる一方、海外現地では「きれいな言葉」で終わってしまうことが少なくありません。価値観や働き方が異なる海外だからこそ、ビジョンは迷ったときの「判断軸」として、より重要な役割を果たします。
海外事業では、「ビジョン自体が間違っている」ことよりも、伝わり方・使われ方・解釈のされ方でズレが生じるケースがほとんどです。
「海外現地ビジネスでつまずきやすいポイント」は、大きく次の3つに集約されます。
1. ビジョンが抽象的で現地に伝わらない
2. 本社ビジョンと現地現実の乖離
3. ビジョンが行動や意思決定につながらない
本講座では、まず一般的な経営ビジョン・方針策定のプロセス(存在意義の明確化 → 将来像の設定 → 経営方針への落とし込み → 共有と浸透)を整理したうえで、上記3つのつまずきを「つまずき → なぜつまずくのか → 実務的な解決策」の順で具体的に解説します。
重要なのは、ビジョンを掲げることではなく、現地の判断と行動に使える形に「翻訳」し続けること。価格交渉・人材採用・トラブル対応といった日々の意思決定の場面で、ビジョンを「共通言語」として機能させる方法を学びます。
コース構成
EP1. 経営ビジョン・方針策定に関する一般的なプロセス
EP2. 海外現地ビジネスでつまずきやすいポイント

「海外事業❛実践❜MBA:経営・事業戦略」シリーズとは
『経営・事業戦略』シリーズは、海外事業に関わるすべての人——海外現地法人を担う駐在員・経営幹部はもちろん、本社・国内から海外事業を支える担当者や、将来の赴任を見据えるプール人材まで——が学べる全7講座です。
一般的なMBAの理論を土台にしつつ、海外事業を実際に動かしてきた実務家の知見を反映。各講座を「①一般的なプロセス → ②海外現地でのつまずき → ③その理由 → ④実務的な解決策」の型で構成し、知識の習得ではなく、日本の常識が通用しない現場で「使える判断力」を養うことに主眼を置いています。
こんな活用が可能です
『海外事業❛実践❜MBA』を含む「INSIGHT ACADEMY Eラーニング」は、海外赴任者・駐在員の育成をはじめ、本社の海外事業担当者、次世代グローバル人材候補、国内社員など、海外事業に関わる幅広い人材の育成にご活用いただけます。個人の実務知識強化から、企業全体のグローバル人材の母集団形成まで、幅広い育成課題に対応します。
・海外赴任候補者の事前学習
・海外駐在員の実務知識強化
・本社の海外事業担当者のスキル強化
・次世代グローバル人材候補の育成
・国内社員の自己啓発・グローバルリテラシー向上
・グローバル人材の母集団形成・プール人材育成
『海外事業❛実践❜MBA』とは:世界の「MBA知」を、海外現地事業を動かす「実践知」へ
本シリーズは、MBAで学ぶ経営の体系を、海外事業のリアルな課題に適用して学べるオンライン講座です。現場で成果を出す真のグローバル人材の創出を目指します。
特長は次の4点です。
1. 役割拡大に対応する、経営知識・マネジメント知識・実践知を体系的に習得
2. 既存の知識を、海外事業の現場で活かせる実践知へ転換
3. 国内で培った専門性を、海外事業で通用する実践知へ拡張
4. 海外赴任候補・駐在員をはじめ、本社の海外事業人材・次世代グローバル人材の育成にも幅広く活用

① 経営ビジョン・方針策定
② 事業環境分析(前編:PEST)
③ 事業環境分析(後編:産業構造・競合・顧客・リスクシナリオ)
④ 事業ポートフォリオ管理
⑤ 中期計画策定
⑥ KPI設計・モニタリング
⑦ 新規事業探索(市場探索・仮説検証・PoC)